沿革
50年を超えるダイトロンの歴史を創立から年表形式で振り返ります。
1950年代
| 1952年(昭和27年) | 大阪市北区太融寺に資本金30万円にて大都商事(株)を設立。 東京通信工業(株)(現・ソニーグループ(株))の特約店となり、当時珍しかったテープレコーダの販売に注力。 |
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| 1954年(昭和29年) | 業務拡張に伴い、本社を大阪市北区堂山町に移転。 ソニー製品の卸部を強化し、同時に(株)タムラ製作所の各種トランス、(株)広瀬商会製作所(現・ヒロセ電機(株))・多治見無線電機(株)の各種コネクタの販売を開始。 |
| 1957年(昭和32年) | 業務拡張に伴い、本社を大阪市北区老松町に移転。 |
| 1958年(昭和33年) | 東京都新宿区花園町に東京支店を開設。 |
| 1959年(昭和34年) | 米国テーバー社の極東総代理店となり、摩耗試験機、その他計測器の輸入販売を開始。 |
1960年代
| 1964年(昭和39年) | 島田理化工業(株)と全国販売代理店契約を締結し、高周波・超音波応用機器の販売を開始。 |
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| 1967年(昭和42年) | (株)日立製作所と販売契約を締結し、無塵無菌装置(クリーン・ベンチ、クリーン・ルーム)の販売を開始。 |
| 1969年(昭和44年) | ブランド名「Daitron」を商標登録。 |
1970年代
| 1970年(昭和45年) | 技術部を独立し、大都電子工業(株)(1988年ダイトロンテクノロジー(株)へ商号変更)を設立。 |
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| 1975年(昭和50年) | 商品管理センターを大阪府吹田市垂水町に開設。 |
1980年代
| 1980年(昭和55年) | 滋賀県栗東市伊勢落に栗東第一工場を竣工。ベンディックスコネクタを用いたケーブル・ハーネスの製造を開始。 |
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| 1986年(昭和61年) | 米国オレゴン州に現地法人を設立。 |
| 1988年(昭和63年) | 大都電子工業(株)をダイトロンテクノロジー(株)に商号を変更。 |
1990年代
| 1991年(平成3年) | 大阪市中央区島町に本社ビル新築完成。 |
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| 1993年(平成5年) | 経営理念制定。 |
| 1994年(平成6年) | 電装事業部を分離し、ダイトデンソー(株)を設立。 |
| 1998年(平成10年) | ダイトエレクトロン(株)に商号を変更し、商標「Daitron」のロゴデザインを刷新。 マレーシア駐在員事務所を現地法人化。 電子部門 商品仕入部(東京・大阪)、多摩営業所がISO9002を認証取得。 |
| 1999年(平成11年) | 日本証券業協会に株式を店頭公開(証券コード7609)。 |
2000年代
| 2001年(平成13年) | 東京証券取引所及び大阪証券取引所の市場第二部に上場し、公募増資により資本金を21億8,600万円に増資。 |
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| 2002年(平成14年) | 中国・香港及び上海に現地法人を設立。 |
| 2004年(平成16年) | 大阪市淀川区宮原に本社ビル新築完成。本社及び大阪府内の営業所、物流センターを集約。 |
| 2006年(平成18年) | 東京証券取引所及び大阪証券取引所の市場第一部に上場。 ソウル支店(韓国)を現地法人化。 |
| 2007年(平成19年) | ダイトデンソー(株)が鷹和産業(株)を子会社化。 |
| 2008年(平成20年) | タイ・バンコクに現地法人を設立。 |
| 2009年(平成21年) | エムテック(株)の半導体製造装置に関する事業を譲り受ける。 |
2部上場認証式
2010年代
| 2011年(平成23年) | 中国・深圳に現地法人を設立。 |
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| 2016年(平成28年) | 愛知県一宮市にグループの基幹工場となる中部工場を竣工。 |
| 2017年(平成29年) | 国内製造子会社のダイトデンソー(株)、ダイトロンテクノロジー(株)と統合し、ダイトロン(株)に商号を変更。 (有)谷本電装を子会社化し、ダイトテック(株)を設立。 |
| 2018年(平成30年) | 中部工場の敷地内に中部第二工場を竣工。 |
2020年代
| 2021年(令和3年) | 広島県広島市にダイトテック(株)広島新工場を竣工。 台北支店(台湾)を現地法人化。 |
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| 2022年(令和4年) | 東京証券取引所プライム市場へ移行。 シンガポールに現地法人を設立。 |
| 2023年(令和5年) | オランダに現地法人を設立。 |
| 2024年(令和6年) | ハノイ駐在員事務所(ベトナム)を現地法人化。 |