Q&A
ダイトロンのことや選考について、
よくいただく質問にお答えします。
このページに掲載されていない質問は、
お気軽にお問合せください。
Q1 今後の事業展開について、教えてください。
A1
商社機能とメーカー機能の3社合併により、情報・技術・ノウハウを一本化し、「製販融合」によるシナジー効果を最大限に発揮して、社会に貢献して参ります。
- 新規市場開発の推進
- オリジナル製品開発の強化
- マーケティング・営業力向上
- 生産性、及び業務改革による効率アップ
Q2 どのように応募すればよいでしょうか。
A2
募集要項(新卒採用)ページ、募集要項(キャリア採用)ページに記載の募集職種別では、
◆商社販売部門/M&Sカンパニー
- 営業職
- 技術サポート職
- 業務スタッフ職(営業業務)
◆開発製造部門/D&Pカンパニー
- 営業技術職(メーカー営業)
- 開発・技術職
- 製造職
- 業務スタッフ職(工場業務)
- 管理スタッフ職(生産管理、品質管理、工程管理)
◆本社機能/管理本部
- 管理スタッフ職(経理、財務、経営企画、総務、人事、法務、システム等)
となります。
マイナビ(主に商社販売部門を紹介)、またはリクナビ(主に開発製造部門を紹介)のエントリーフォームから、ご応募ください。
「My Page」へログイン(*ログインID等は、ナビご登録のアドレス宛に、別途ご案内いたします)して、会社説明会(動画)をご視聴、当社への理解を深めていただき、選考への応募をご判断ください。
また、時期によっては大学主催の学内セミナーに参加している場合もありますので、そちらでも当社の魅力をたっぷりとお伝えいたします(学内セミナーの情報につきましては、「イベント情報」ページにてご確認ください)
*営業職、業務スタッフ職、管理スタッフ職に関しては、文系・理系を問わず、幅広い人材を募集していますので、ぜひご検討ください。
Q3 選考について、教えてください。
A3
会社説明会にご参加いただき、選考への応募をご判断ください。選考内容は、適性検査と面接になります。
(選考フローの詳細は募集要項(新卒採用)ページ、募集要項(キャリア採用)ページにてご確認ください)
面接の場では、当社の求める人物像に合致する点をぜひアピールしてください。
(当社の求める人物像の詳細は「求める人物像」ページにてご確認ください)
Q4 配属について、希望は聞いてもらえるのでしょうか。
A4
本人の希望を第一に考えます。会社としても本人が働きたいと思う職場で勤務してもらうのが一番だと考えるからです。もちろん、全てが希望どおりにはならないのも事実です。その方の適性や育成計画、配置上の問題、これらの要素を加味して決定されるのが通常です。確率的には6割~7割ぐらいでしょうか。
Q5 転勤(転属)の機会について、教えてください。
A5
当社では、豊富な知識と多様な経験を積み、社員の能力向上をめざす人材育成の観点から、キャリアパス制度を導入しています。本人のキャリアデザインとも照らし合わせ、複数部署への異動を経験していただくジョブローテーションの機会があります。また、年1回「自己申告制度」を運用しており、そこで本人の希望を伺う機会も設けています。
Q6 海外勤務の機会について、教えてください。
A6
海外勤務においては、語学力も大事ですが、ビジネススキル(提案力・判断力・交渉力等)、さらには、積極性や挑戦性が求められます。また、異文化理解(商習慣や生活習慣の違い、相手の価値観の尊重等)も欠かせません。このような理由から、まずは国内で多様な経験を積んでいただき、その後に海外勤務に携わるパターンが主流です。
Q7 新入社員研修、OJT研修について教えてください。
A7
新入社員研修は入社後、約2週間にわたり、実施しています。次の3点を中心に学んでいきます。
- 社会人としての基本的なビジネスマナーとスキルの習得
- 当社及びダイトロングループの経営理念、組織、方針等についての理解
- 仕事に対する基本意識、仕事の進め方の理解、組織におけるコミュニケーションの重要性
講義やグループワークを通じて学び、学生から社会人へのマインドチェンジを図り、配属後の業務に活かせられるようにしています。
新入社員研修終了後は、OJTリーダーを中心に先輩社員が指導するOJT研修(On-the-Job Training)を約2ヶ月間実施しています。 日々の仕事に対して、先輩社員からマンツーマンで指導します。社内ルールや業務を理解しながら、仕事の基本を習得し、安心してひとり立ちできることを目的としています。
新入社員が仕事をしていく中で、達成感を味わいながら成長できるように、会社としてサポートしています。
Q8 入社時の家賃補助について、教えてください。
A8
自宅から勤務地まで通勤できない方(社内規程に準ずる)に、10年間、家賃補助手当が支給されます。 社員本人が賃貸借契約した物件において、基準家賃の一定率を支給いたします。(※総合職採用社員のみ適用))